不動産の耐震基準とは？買う前に気をつけるべきポイントを解説！
- かつや 内山
- 3月16日
- 読了時間: 4分
「この家、地震が来ても大丈夫？」
「1981年の新耐震基準ってよく聞くけど、どう違うの？」
日本は地震大国。
家を買うなら耐震性をしっかりチェックすることが大切です！
今回は、不動産の耐震基準の概要と、購入時に気をつけるポイントを分かりやすく解説します！！
そもそも「耐震基準」とは？
「耐震基準」とは、建物がどれくらいの地震に耐えられるかを定めたルールのこと。
日本では、大きな地震が起こるたびに基準が改正されてきました。
耐震基準の歴史を簡単にまとめると…👇
改正年 | 基準の内容 |
1950年（旧耐震基準） | 建築基準法制定。「震度5程度で倒壊しない」レベル |
1981年（新耐震基準） | 「震度6～7でも倒壊しない」ように耐震強化 |
2000年（改正基準） | 基礎や接合部の耐震性向上（地盤の影響も考慮） |
2016年～（熊本地震後） | 大規模地震へのさらなる対策が進む |
つまり、1981年以降の建物はより強い地震にも耐えられるようになっているということですね！
耐震基準ごとの違いを詳しく解説！
旧耐震基準（1981年以前）
🔸 震度5程度で倒壊しないレベル
🔸 大地震（震度6以上）に対する具体的な基準なし
🔸 基礎が弱い・耐震補強がされていないケースが多い
購入時の注意点
築40年以上の物件は耐震補強が必要な可能性大！
耐震診断を受けているか、結果はどうかを確認
住宅ローンの利用が難しいので、売却時のことも検討必須
新耐震基準（1981年以降）
🔹 震度6～7でも倒壊しないよう設計
🔹 壁や柱の強度が強化
🔹 ただし、地盤の影響や施工の質によっては弱い物件もある
購入時の注意点
1981年6月1日以降に建築確認を受けた建物か確認（完成日ではないので注意）
長期修繕計画がしっかりしているか確認
戸建の場合はインスペクション（住宅診断）を検討
2000年改正基準（耐震性能アップ！）
🔸 地盤の影響を考慮した設計が義務化
🔸 基礎の強化（鉄筋コンクリート基礎が標準に）
🔸 柱や壁の接合部が強化され、揺れに強くなった
購入時の注意点
2000年以降の建物ならより安心！
地盤の状況も確認（液状化のリスクがないか）
不動産を購入する前に気をつけるべきポイント！
「新耐震基準だから安心！」と思うかもしれませんが、それだけでは不十分。
購入時には以下のポイントを必ずチェックしましょう！👀
1. 建築確認申請年を確認する（1981年6月以降？ 2000年以降？）
築年数が古い物件は、耐震基準が古い可能性があるので要注意！
2. 耐震診断を受けているか？
旧耐震の物件は耐震診断済みかどうかをチェック。
補強工事がされているなら安心度UP！
3. 地盤の状態は大丈夫？
地盤が弱い地域だと、どんなに耐震性の高い建物でもリスク大。
液状化の可能性がある地域かどうかも調べよう！
4. 構造の種類を確認する！
木造（在来工法・2×4） → 2000年基準以降なら強化されている
鉄骨造 → 軽量鉄骨は揺れに弱いことも
RC造（鉄筋コンクリート） → 基本的に耐震性◎だが、施工の質も重要
5. 耐震補強工事が可能かどうか？
もし古い中古戸建を購入するなら、補強工事が可能かもチェック。
費用は100～300万円程度かかることも・・・
耐震基準の確認方法
不動産を購入する際は、以下の方法で耐震性をチェックできます👇
・不動産会社に確認
「この建物は新耐震基準ですか？」と聞くだけでもOK！
・自治体のハザードマップを活用
地震や液状化のリスクが高いエリアかどうかをチェック！
・建築確認済証・検査済証を確認
築年数や耐震補強の有無が分かるので、不動産会社に見せてもらおう！
・耐震診断を依頼
「古い物件だけど購入したい！」という場合は、専門家に診てもらうのが確実！
まとめ
⬜︎ 1981年以前の建物は要注意！
⬜︎ 耐震診断をチェック
⬜︎ 2000年以降の建物ならより安心！（でも施工の質も大事）
⬜︎ 地盤や構造の影響も考慮しよう！
地震の多い日本だからこそ、しっかり耐震基準を確認して、安心して暮らせる住まいを選びましょう！
